伊東久雄

「ダイヤモンドはダイヤモンドによって、

人は人によって磨かれる」とよく例えられる。

ただ残念なことに多くの人はすり減って小さくなってしまう。

コメント：

その人の個性や特性を熟知したうえで、更に伸ばす方向へ磨いてくれる人が不可欠である。

多くは下手に磨かれて使い物にならないほどボロボロにされるのがオチ、何を選ぶかではなく誰を選ぶかで未来が大きく変化する。

誰もが知っている「タバスコ」ですが皆さんが使えば使うほどアントニオ猪木氏が儲かる仕組みになっていたことをご存じでしょうか、それはアントニオ猪木氏が日本総販売権という独占的な「権利」を持っていたからです、マクドナルドやスターバックスなども同じく事業推進権をもってチェーン展開しており、「タバスコ」同様に権利保持者が何もせずとも儲かる仕組みになっています、自身が１店舗も経営していなくてもです。

また有名な話では元ＩＴ系上場企業の会長さんはその昔無料で「県内の河川の採石権」というものを県から供与されました、その後の好景気に庭石などのニーズで大儲けし豊富な資金でＩＴ企業を立ち上げあっという間に１００億の収益を上げる企業に育て上げました。

「権利」とは言ってみれば目に見えない形の無いものですがその使い方次第ではまさにゼロから無限大の利益へと化ける代物なのです、それは全てその人のアイデアと「権利」を得るための知恵と努力の賜物なのです。

世界に目を向けると無料で手に入れた「惑星の土地所有権」を地球と同じように細分化して「権利の再販売」を行い億万長者になった２０代の青年もいます、「商標権」・「特許権」・「所有権」・「販売権」・「事業権」・「複製権（版権）」・「利用（使用）権」・「著作権」と、「権利」にもいろいろあります。

皆さんも目に見えないもので「権利」を独占して所有できるものを考えてみてはいかがでしょうか、少なくても統計データを読む限りこれからは「権利化時代」と呼ぶに相応しい時代が到来すると思います、私は過去に世界各国でパートナー企業数社を使い質の良い商品や技術を見つけては日本総販売権取得に尽力していた時期があります。

その中にはＯＳやリアルタイム動画合成技術などがあり、日本で製品化させ大きな事業に発展させました、権利ビジネスは簡単には構築できません、それでも宝くじを当てるよりもはるかに確実に収益になります、そして何よりも事業化できスポンサーが付いた瞬間に究極の不労所得が確定するのです、自ら動かなくても一定の収益が何もせずに入ってくるのです。

リスクとワクワク感は上質な長寿薬だと言われています、皆さんも何か考えてみては如何でしょうか、どんな権利でも構いません、何かを得られたら手放す事がないように事業化の道を探ってみては如何でしょうか、ただしそれを得て利益に変えるのは並大抵の努力では達成できません、極めて厳しい労力と豊富な資金力が不可欠とだけ言っておきましょう。

「経営者は常に孤独な存在だ」などと昔からよく言われます、しかしビジネスの上での立場の話しにすぎません、本当に人生そのもので孤独感を感じているのであればその人はどんなカテゴリにおいても成功することは有り得ないと思います。

どんな立場の人であっても決して孤独という状況を作りだしてはいけません、これはビジネスでの成功どころか人生で成功することなど有り得ません、どんな相手でも構いません、心を開いて自分の本心を語り合える人を身近に置くことが一つの成功者への近道だと思います。

人生そのもので何か起きたときに心から頼りになる人を持つか持たないかで大きな差となって現れます、何時でも甘えられ頼れる人の存在感が心の中の安心感に繋がります、この安心感こそがとても重要なのです、人間とは安心感が無ければ大きな事も新たな事も積極的に行おうとはしません、せいぜい現状維持が精いっぱいです。

でも安心感はこういった後ろ向きな思考を前向きな思考に変えてくれます、何時も見守ってくれている、何か有れば相談に乗ってくれる、この心理的ベースが重要なのです、安心感に包まれていない人は孤独感に押しつぶされ何をしても余裕が無く常に追い込まれるような焦燥感に包まれます、したがって本来の自分を出せずに優先すべき事項と人を誤りつまらないミスを連発してしまいます。

心から頼れる人の存在感、それは守ってくれる後ろ盾であり自分を支えてくれるバックボーンでもあります、こういう安心感の源になる人を得たら何が起こっても絶対に手放さないことです、成功者とそうでない人、この２者を分けている背景は実にシンプルな事項です、真の信頼関係で結ばれた絶対的な人の存在を得られるか否かだけです。

トラブルの原因と考えられる最も多い事項に「不確実性の情報」という事項があげられます、これは社内外を混乱させる原因になるだけではなく大きな経営判断ミスにも繋がります、不確実さの原因としては幾つか考えられます、これを以下に示します。

１．用語の使用

技術などの専門用語やビジネス用語などお互いが正確に理解していれば何らの問題も起きません、どちらかが誤った認識で理解していると後々のトラブルに繋がります、専門用語やカタカナ用語はできるだけ使わないほうが身の為です、また相手が使ってきた場合は正確に理解する為に「それは、こういう意味で捉えて良いですか？」と必ず確認することです、これは決して恥ずかしいことではありません、むしろビジネスマンとして好感できる行為と言えます。

２．思い込み

誰しも自身の行動を正当化したいと思うし結果も上手くいくと期待するものです、したがってここに不確実要素が生まれてしまいます、できるだけ自分の思い入れや思い込みを排除して正確に状況を報告することです、人間関係上のトラブルの多くは自分勝手な思い入れと思い込みによることが実に多いのです。

３．情報ディレイ

情報の正確さを求めるのは内容だけではありません、時間的要因はとても大きいものです、情報とは時間の経過と共に常に変化しています、状況が変化する前の情報を変化した後に報告をするとどういうことが起きるでしょうか？

またそれを補正する為の情報が更に状況と合っていなかった場合はもう収拾がつかなくなります、情報の把握・報告はタイムリーであることが肝要です、その日の情報はその日に開示と処理が原則です、正確な情報は人間関係にも重要な要素です、情報に操られないようにするには最後は自分の目と耳で確認することです。

起業家・企業家・事業家・実業家はどれも同じように扱われその定義も曖昧で人によって様々に用いられている現状があります、ただある程度の慣例として用いられてきている定義らしきものが存在していますので意識して使い分けていただければ幸いです、こういった基本的な事項を正確に理解することも一つのビジネス成功者への道だと思っていただければ幸いです。

まず「起業家」ですがこれは独立開業すれば起業家と呼んでも間違いではありません、法人化するしないは関係なく個人事業主であっても自身が経営者として収益業務を行うのであれば例外ではありません、更に法人化という点で会社を設立した起業家を「企業家」と呼びます、企業家とは「会社を設立して独立開業した人」と解釈して間違いはありません。

次に「事業家」ですが「実業家」と混同されている例が多いように感じます、また「事業家」と「実業家」、先の「起業家」と「企業家」は次元の異なる区分であることも正確に理解してほしい事項です、この２つの区分を混在して用いている事に違和感を感じざるを得ません。

「事業家」とは自身で事業を企画し実際にその事業を興し収益を得る行為を行う人のことでビジネスそのものを構築していく人ということになります、ここでも法人化しているしていないは関係ありません、したがって個人事業主であっても他社からの請負業務や代理業務など他者のレールの上での収益ではなく自身で事業を興して収益を上げていれば事業家ということになります、レストラン経営やスーパーやコンビニなどの店舗を構えての経営などはもっとも解りやすい事業家の例だと思います。

更に「実業家」とは「事業家」をより限定したもので特に商工業など生産・流通・販売といった目に見える物の流れや過程が存在する事業を営む人を指しています、「ものづくり」事業を営む人は完全に「実業家」になります、「目に見えるものを扱うこと自体が実業であって虚業ではない」、実に解りやすい言葉なのです。

尚、Ｂ２Ｂ（法人対法人）やＢ２Ｃ（法人対個人）というビジネス形態はあくまでも組織活動している事業家や実業家が使える用語で、法人化していようがいまいが個人名を表面化しての個人活動している法人には適用されません、個人活動のコンサルタントやセミナー講師などの業種はＢ２ＢやＢ２Ｃという区分はできずビジネス上の本来の法人ビジネスいうカテゴリには含まれないことを理解してください。

例えば旅行代理業界や不動産業界などでの法人相手のビジネススキームを指してＢ２Ｂ、一般消費者相手のビジネススキームを指してＢ２Ｃという区分けをおこなっているのです、世の中には法律や税務上のみなし区分と実質区分が異なることは幾つも有るということも覚えておくとよいでしょう、法の上では株式会社の経営者、しかし実態はフリーターと同じことをしている経営者も事実多数います。

２００８年の法改正後の起業ブームはそれまでには存在していなかった歪んだビジネス形態を生んでしまったのです、ちなみに銀行や企業の取引するうえでの評価ポイントですが２００８年以降に設立された法人に対しては法の上での形態ではなく実質的な業態を評価基準としていることも正しく理解しておくことが肝要です、要は経済活動においては「名ではなく実」だということです、これが何時の時代でも経済界の掟なのです。