【コンセンサスアルゴリズム】
ビットコインでは、PoWというコンセンサスアルゴリズムによって電子取引内容を保障するという方法を採用しています。
前述したように、取引データを含むブロックを生成するためには、ハッシュ関数によるハッシュ値が必要になります。
これを生成するためには、前ブロックのハッシュ値からただ一つ導き出されるナンス（数値）を難解な計算により取得し、そのナンスを用いて次のブロックのハッシュ値を形成しなければなりません。
このナンスを一番早く見つけたノードだけが次のブロックを生成することが可能となります。
ビットコインでは、この計算が約１０分で完結するように計算難易度を調整しています。
またビットコインでは、これらのブロックが長く続いているチェーンを採用する形を取っているため、改ざんしてブロックを生成することは、通常より遥かに多くの計算能力と時間を有することになり、現実的には困難であるとされています。
ただし、存在する良心的なマイナー以上に、悪意を持ったマイナー、または巨大な計算能力を持ったマイナーが存在すると、能力的に悪意のある者が上回ってしまうため、これらのシステムは簡単に崩壊してしまう危険性があります。
尚、仮想通貨におけるパブリック型ブロックチェーンに対して産業向けのプライベート型ブロックチェーンでは、セルフマイニングという方法によって取引の妥当性を保障しています。
このセルフマイニングとは、管理サーバーを複数台用意して、その複数の管理サーバー間だけで代表制によるマイニングを行わせているのです。（代表制マイニング＝複数ノードによるセルフマイニング）
これによって、実際には管理者は不在でもユーザー同士は取引内容が保障されたうえで自律分散型Ｐ２Ｐ取引を安心して行う事ができるのです。
このように進化したプライベート型ブロックチェーンは、Ｐ２Ｐ取引を自動化させ、尚且つ取引内容を保障できるという優れたブロックチェーンであると言えます。
※仮想通貨は、ブロックチェーン技術を用いた世界で最初のDApps（分散型アプリケーション）の一つであるということに過ぎません。
今や、電子取引をあらゆるデータの取引として金融以外の分野に応用して行こうという試みがなされています。
【暗号技術】
ブロックチェーンは、電子署名とハッシュ関数の数珠繋ぎ（じゅずつなぎ）という暗号技術によって改ざんされることを防止しています。
このハッシュ関数の数珠繋ぎが、電子取引台帳を収めたブロックがハッシュ関数のサンドウィッチ方式で数珠繋ぎになっているので、その構造からブロックチェーンという名称で呼ばれるようになりました。
例えばあるブロックが形成されると、それまでの取引全てを要約したデータ（ハッシュ値）がハッシュ関数によって生成されます。
次に生成されるブロックは要約データと取引データを含んだもので形成され、次のブロックではそれらの要約データが生成されます。
このように、一つのブロックにすべての取引データの要約データが入っているため、不正を行うためには改ざんした取引以降のすべてのブロックを作り直さなければなりません。
それに加えてコンセンサス（参加者による合意）により、より早く計算結果を出したものが、そのブロックの生成権利を獲得するように作られています。
このため、これらの改ざんを通常の計算よりも早く行わなければならず、莫大な計算能力を有するコンピューターを複数台並列使用しなければ改ざんすることは不可能な仕組みとなっています。
これが、ブロックチェーンの安全性・透明性・トレーサビリティのキーテクノロジーなのです。
※仮想通貨は、ブロックチェーン技術を用いた世界で最初のDApps（分散型アプリケーション）の一つであるということに過ぎません。
今や、電子取引をあらゆるデータの取引として金融以外の分野に応用して行こうという試みがなされています。
【自立分散システム】
自立分散システムでいうＰ２Ｐ（Peer to Peer）とは、複数の端末が接続されたネットワーク上でそれぞれの端末同士が通信を直接行うというものであり、管理者サーバーが存在しないネットワーク接続を意味します。
通常の金融システムでは、高いセキュリティを施したクライアントサーバーが権限を持つことにより運営されているため、多大なコストがかかるという問題があります。
仮想通貨に代表されるパブリック型のブロックチェーンは中央権限型ではなく、特定の端末に権限を集中させない非中央集権型の自立分散型（Ｐ２Ｐ）ネットワークを構築することを前提にしています。
この、非中央集権型ネットワークは、コストがかからず透明性を維持できるとされています。
しかし、なぜ金融システムや他のシステムで自立分散型ネットワークが構築されてこなかったのでしょうか？
それは、一つの解決できない大きな問題が存在していたためです。
その、大きな問題とは「ビザンチン将軍問題」といわれる、ネットワークにおいて故障または故意によって嘘の情報が伝達される可能性がある場合に、そのネットワーク内で正しい合意を形成できるかという問題です。
この問題に対してビットコインは、Proof of Work（ＰｏＷ）というコンセンサスアルゴリズムによって解決を試みています。
このＰｏＷとは自立分散型ネットワーク内で行われる取引の正当性を、マイニング（採掘）という他ノードの承認を取り入れることによって正当性を示そうとするものです。
この承認には莫大なコンピューター処理能力を必要とする計算領域であり、この作業に時間的、経済的負荷をかけることによって、悪意ある攻撃を防ぐシステムを構築しているのです。
そしてその作業こそが、電子署名とハッシュ関数を使った暗号化技術によるものなのです。
対して管理者が介入するコンソーシアム型のブロックチェーンは、あくまでも管理者を置いた電子取引台帳だけをブロックチェーン化したもので、その運用においては必ず管理者が介在し、ユーザー同士の自立分散型Ｐ２Ｐ取引を行えないような用途に適応しています。
また、産業向けとして現在構築されつつあるプライベート型ブロックチェーンは、セルフマイニングを採用することによって運営者が存在していても、その取引においては自律分散型Ｐ２Ｐ取引が行えるという優れたブロックチェーンとして現在大いに注目されています。
近年、プライベート型ブロックチェーンは「産業用ブロックチェーン」、または「エンタープライズ・ブロックチェーン」と呼ばれるようになりました。
※仮想通貨は、ブロックチェーン技術を用いた世界で最初のDApps（分散型アプリケーション）の一つであるということに過ぎません。
今や、電子取引をあらゆるデータの取引として金融以外の分野に応用して行こうという試みがなされています。
【ブロックチェーンとは】
ブロックチェーンの特徴は、大きく分けて３つあげられます。
ここで断っておきますと、「ブロックチェーン＝暗号通貨」ではありません。
暗号通貨は、ブロックチェーンのDApps（分散アプリケーション）の一つでしかありません。
技術分野として捉えると、ブロックチェーンの特徴は以下の３つになります。
１．自立分散システム（P2Pネットワーク）
２．暗号技術（ハッシュ関数）
３．コンセンサスアルゴリズム（ビザンチン将軍問題への対策）
世に存在する暗号通貨におけるブロックチェーンは、これまで解かれてこなかった分散システム上の課題を解決しているのではないかと多くの機関が検証に乗り出しています。
暗号通貨の技術として導入されたブロックチェーンですが、暗号通貨はその技術の利用分野のひとつに過ぎません。
今では、金融や証券のみならず、医療現場やIoT（ネットワークで機械を遠隔操作する技術）にまで応用できる技術として注目されています。
少なくても、暗号通貨に応用されているブロックチェーンの正当性を裏付けているものはビットコインのたった１０年間の「未停止」という運用実績だけなのです。
理論的に第三者によって検証され確立されたものではないというのが極めて重要になります。
今も尚、多くの技術者によって改善が繰り返されている進化中の技術ということをお忘れなく。
※仮想通貨は、ブロックチェーン技術を用いた世界で最初のDApps（分散型アプリケーション）の一つであるということに過ぎません。
今や、電子取引をあらゆるデータの取引として金融以外の分野に応用して行こうという試みがなされています。
【ブロックチェーン誕生の瞬間】
ブロックチェーンは、ビットコインの誕生によって広く世間に知られるようになった電子取引に使われる暗号技術の一つです。
暗号通貨による電子取引の概念は、サトシ・ナカモト（Satoshi Nakamoto）が、２００８年初頭からmetzdowd.com内の暗号理論に関するメーリングリスト「暗号通貨に関する論文」を発表し始めたことから始まりました。
サトシ・ナカモトの論文の主旨は、「インターネット上の商取引は、例外なく電子取引を処理し、信用できる第三者機関としての金融機関に頼っていることが現状である。
金融機関は争いの仲裁を行うために、完全に非可逆的な取引は扱えない。
仲裁コストが取引コストを引き上げるため少額取引の可能性は失われる。
必要なのは、第三者機関を介さずに当事者同士が直接取引を行うことです。（このポイントが最も重要です）
その場合、信頼ではなく暗号技術に基づいた決裁システムがあればいい。
通貨を多重に使用されるような不正から守るために、Ｐ２Ｐ分散タイムスタンプサーバーを利用する。（この技術が後にブロックチェーンと呼ばれるようになりました）
善良なノードが、悪意あるノードよりもＣＰＵが上回っていれば、このシステムはセキュリティ的に安全である」というものです。
さて、この論文には、金融機関などの仲裁者を通さずに直接２者間で、インターネット上において正常な取引を行えるシステムとして、具体的なシステムデザインが示されています。
これがその後に確立された、世にいうブロックチェーンと呼ばれている電子取引システムです。
２００９年１月、サトシ・ナカモトの論文にあるブロックチェーン技術を使い、複数のコンピューター提供者との間で分散処理による取引方法を構築し、そのうえで売買される通貨として世界初の暗号通貨である「ビットコイン」が誕生したのです。
※仮想通貨は、ブロックチェーン技術を用いた世界で最初のDApps（分散型アプリケーション）の一つであるということに過ぎません。
今や、電子取引をあらゆるデータの取引として金融以外の分野に応用して行こうという試みがなされています。
