2022年9月19日 07:00
２０１７年は、ビットコインの急上昇とハードフォーク問題などで多くの人が仮想通貨の動向に注目した１年となりました。
２０１８年は、ビットコインを始めとした仮想通貨の暴落とＮＥＭコインの流出問題でブロックチェーンの信頼性が疑われた１年でした。
２０１９年は、新たなる資金調達手法としてのブロックチェーンを用いたＩＣＯを禁止する国が増え、日本においても一気にブームが去ってしまった１年でした。
２０２０年は、ブロックチェーンがエンタープライゼス化し仮想通貨以外の産業向けの電子取引技術として注目を集めました。
２０２１年は、産業用途で具体的なブロックチェーンが使われる事例が数多く発表されました。
さて、ではブロックチェーンの今後はどのような状況になるのでしょうか？
仮想通貨は金融庁の方針で金融資産という位置付けになりました、金融資産とは「個人の責任で扱う金融商品」ということになり株やＦＸと同様の扱いになるということです。
ただ株やＦＸのようなギャンブル性ではなく、個人取引サービス媒体としての側面を持つブロックチェーンは個人の価値創造の媒体としての新たなニーズを生むことになると思います。
個人が自由に取引相手を探し相対取引するのは取引の原点です、そんな取引の原点復帰の媒介を行える媒体の存在は不可欠です。
その為には取引の正当性を保証しなくてはなりません、それが本来のブロックチェーンの大きな存在価値なのです。
そんな本格的な個人相対取引媒体としてのブロックチェーンサービスであれば、新たな秩序の誕生と共に存続して行くものになるでしょう。
新たなテクノロジーは、常に黎明～成長拡大～形成期～衰退期というステップを踏みます、ブロックチェーンもそのアプリケーションとしての仮想通貨は衰退期に移行しているのではありません。
むしろ逆でやっと黎明期を抜けたところだと考えるのが正解なのです、黎明期は乱高下して何が起きるか解らない状態です、ブロックチェーンはこれからが本格的な成長拡大期に移行するのです。
そして新たなテクノロジーとは世の中に確実に二極分化を起こします、ブロックチェーンもＯＳやインターネットと同様の道を歩みます、更にブロックチェーンはこれまでにない破壊的な二極分化を起こす可能性が極めて高いと思います。
この大きな破壊的なテクノロジーに乗るか反るかで人生が大きく変わることは間違いないでしょう。
世界の株式売買が自由にできるようになった当時、無一文からたったの数年で巨万の富を得た株式長者が台頭しました、ブロックチェーンはその株式売買の自由化以上の強力な破壊力を持っているのです。
