ＩＴギーク

ノードとは、ブロックチェーンのブロック生成に使われているコンピュータそのものを指しています。

具体的には、初期のジェネシスサーバー、そしてコンセンサスに参加しているサーバーやパソコンということになります。

また、この総数がノード数と称されます。

ブロックチェーンによるシステムの性能は、ノード数ではなくノードの処理能力そのものによって評価されなければなりません。

逆に、ブロックチェーンの安全性の基準である分散性を評価するのは、ノードの処理能力ではなくノード数ということになります。

つまり、ブロックチェーンの安全性や高速取引を実現させるには、総じてノードの処理能力とノード数によって決定されるということです。

私募債とは、民間企業が発行する債券で、広く募集する公募債と、４９名以下の人に限って募集することができる小規模私募債の２種類が有ります。

公募債は、金融庁指定の金融機関が窓口となり行われるものですが、小規模私募債は民間企業が自由に発行や管理を行う事ができます。

通常、５年や１０年で償還期間が設けられ、償還期限には定められた金利が付いて返済されます。

この金利部分が利益となり、納税の対象になります。

また新株予約権など、ストックオプションが設定させている小規模私募債もあり、リスクが伴うものの思わぬ利益が転がり込んでくる事もあります。

Ｐ２Ｐとは、「Peer to Peer」の略称で複数の端末間で通信を直接行うことを指し、管理サーバーが存在しないネットワーク接続を言います。

例えば、ノードと端末、または端末同士など直接接続されている状態を示しています。

通常の金融システムでは、高いセキュリティを施したクライアントサーバーが権限を持つことで運営されているため、多大なコストがかかるという問題があります。

その点、仮想通貨で使われるブロックチェーンは、特定の端末に権限を集中させない非中央集権型のＰ２Ｐネットワークを構築することを前提にしています。

この、非中央集権型ネットワークは、コストがかからず透明性を維持できるとされています。

また、「Person to Person」として、インターネットを利用しての個人間での直接取引を指す言葉としてもＰ２Ｐが使われています。

ほぼ同義と言う意味で、今のところ混乱は起きていません。

確定拠出年金とは、日本版４０１Ｋと呼ばれる年金の仕組みです。

老後の安定生活を考えた場合、リスクはほぼゼロで無理なく資産を構築する方法として個人年金があります。

個人年金は、保険を活用する方法が一般的で政府の年金に上乗せして受け取れ、更に上乗せ分の支払い額を予め自分で設定できます。

受付窓口は、ゆうちょをはじめ金融機関の窓口で申し込むのが最も安心です。

尚、老齢給付の他に障害給付や死亡一時給付がありますので、保険としての側面も持っています。

Dapps（ダップス）とは、分散型アプリケーションソフトウェアのことです。

この分散型とは、具体的にいうと分散型電子取引を可能とするブロックチェーンの下で動くアプリケーションソフトウェアを指しています。

そういう意味では、仮想通貨は当にDappsの一つだということです。

仮想通貨以外での産業用途のブロックチェーンとは、基本となるプライベート型のブロックチェーンと、その下で動くDappsとで目的とするブロックチェーンシステムを構築しています。