AI全盛期を迎えるにあたり、忘れ去られようとしていたデジタルマーケティングが突然のように復活してきました。
これからの時代における成功ビジネスにはデジタルマーケティングは必須な営業手法となっていきます、資産運用などのシミュレーション、会員専用の運用実績管理、自社商品比較情報サイトなどニーズに合わせた情報提供と煩わしい各種台帳処理から解放されるサイトの構築が必須事項になってきます。
デジタルマーケティングの成功キーワードは「パーソナライゼーション」にある考えています、つまり顧客一人一人のニーズに適合するようにAIを駆使したデジタルサービスの提供ということになります。
デジタルマーケティング全盛時代はまさに業界内にデジタルデバイドを起こします、デジタルに強い企業だけが生き残っていく時代になっていくのです。
これからの時代はデジタル抜きには語れません、世の中が限りなくSF映画に近づいています。
デジタルとは無関係と思われていた農業もこれからの時代はアグリテックの時代に突入します、農業とデジタルの融合と聞いて生産者直販サイトなどを想像している人はデジタル難民化するかもしれません。
もう家族単位で農業を細々と行う時代ではないという発想が必須であり、農業をデジタル化すべき事項は星の数ほど存在していることに早期に気付くべきです。
デジタル省の開設は世界から遅れること10数年、ようやく日本の政府も重い腰を上げたようです。
※投稿@伊東久雄
デジタルマーケティングの実践によってどんなメリットが得られるのでしょうか、実はこれを正確に理解できないがために導入に躊躇している企業経営者が多数存在しています。
ズバリ言いますと、デジタルマーケティングの実践によって顧客各人の個性と趣向が手に入るのです、これらはIT業界で言うところの「ビッグデーター」と呼ばれる情報でシステムのブラッシュアップや商品開発には極めて重要な情報なのです。
また、自社で用いるだけではなくこれらのビッグデーターは同業他社にも重要な情報であり、ビッグデーターだけを販売することも可能ですし、そういったビッグデーターサービスの会社も徐々に増えてきています。
ここで顧客情報といっても個人情報ではありません、あくまでも個人を特定するものではなく年齢・性別・住んでいる地域程度の顧客情報に趣向や行動などを結び付けた情報であるので心配無用です。
デジタルマーケティングで得られたビッグデーターを用いて日々進化させていくシステム作りが近年台頭しています、例えば私がよく活用する家電量販店のサイトでは簡単なアンケートに答えるだけで「お薦め商品」をどんどん出してきます。
閲覧履歴や購入履歴から私が欲しがっている商品をリストアップしてきます、更には同時に購入すると便利なグッズの紹介や数種類の同類商品もピックアップしてくれます。
サイトなのにリアルな店舗でアドバイザーがそこにいるのではないかという感覚に陥ります、これがイマイマのデジタルマーケティングの現実なのです。
近年のデジタルマーケティングシステムは、AIと結びつくことによって新たなデジタルカテゴリーを構築し急拡大したのです。
※投稿@伊東久雄
暗号通貨に続き新たなブロックチェーンを使ったデジタルマーケットが形成されています、それはNFT(non-fungible token )と呼ばれるもので、日本語では「非代替性トークン」という言葉で流通しています。
このNFTに関しては今後このブログでも大いに取り上げて行きたいと思いますが、緊急的に伝えたい事があります。
それは、昨年の年3月27日のニュースで「ウクライナのデジタル改革省はブロックチェーンによるNFTを使って、ロシアの侵攻を記録したデジタルコンテンツを3月30日から販売を開始し、その収益をウクライナ軍やウクライナ国民の支援に充てる」という内容です。
1年ほど前から静かに進められてきたNFTマーケットですが、今後これを機に一気にデジタル金融資産と化する可能性があります。
NFTはオリジナルな静止画や動画、また論文や不動産の登記簿などをデジタルコンテンツ化し販売可能なトークンを発行するもので、イラストレーターやアニメーターなどから注目を集めてきました。
幾つかのNFTマーケットは既に立ちあがっていますがNFTマーケットはまだまだカオスの状況です、最近ではウイスキーの限定販売をNFTによって大成功を収めた例もあります、尚平均40万円だったボトルが今では500万円を超える高値となっています。
これから本格的なデジタルコンテンツとトークンを紐づけた完全なブロックチェーンが台頭すれば、あっという間にNFTマーケットの主役に躍り出てきます。
またブロックチェーンの新たな動きがデジタルマーケティング業界に誕生しました、今後も注意深く注目していきたいと思います。
投稿@伊東久雄
暗号資産(仮想通貨)に代表される新たな金融商品の台頭によって、今後加速度的に個人資産構築や運用形態が大きく変化していきます。
これまでの資産構築&運用といえば株や不動産か貯蓄性の金融商品でした、しかしこれらで大きな資産を構築し老後まで憂いなく暮らせるというには、ある程度の準備資金と専門知識が必要となり誰もが手軽に行えるものではありません。
こんな時代に「仮想通貨は危ない」と言って手を出すことに躊躇している人は、間違いなく時代に乗り遅れデジタル全盛時代にあって資産構築とは縁のない人となる可能性があります。
事実昨年ごろから上場企業の多くが株や不動産での資産運用に加えて暗号資産での資産運用にシフトし始めている企業も多数存在しています、暗号資産専門の資産運用会社や資産構築アドバイザーなども大手の仮想通貨取引所が主体となって徐々に誕生してきているようです。
まさに本格的な暗号資産運用時代が到来するのです、暗号資産運用は数万円から始められ現段階では資金100万円でも正しく運用すればたった1年間で50%以上の運用益を達成することは難しくありません。
バブル経済期直前に起きた株ブームも一向に興味を示さなかったOLや主婦を中心とした女性の個人投資家が急増したことにより一気にブームが押し寄せました、その結果猫も杓子も参加しての倍々ゲームの波に乗って株入門者でも利得を存分に得ることができました。
間違いなく暗号資産を始めとした新たな個人資産構築や運用が一大ブームになる可能性を秘めています、仮想通貨の新規発行ブームが終焉した今が実は最適なスタート時期なのかもしれません。
こんな時代に重要なのが正確な情報を伝えるリポーターと情報発信媒体です、証券や金融商品の現役アナリストなども暗号資産をはじめとしたデジタルマネーなどに関して鋭い視線で正確な情報を発信してほしいと願うばかりです。
発信する情報源はしっかりとした根拠を持った第一次情報源でなければならないのです、暗号資産を勉強しただけで情報発信しても根拠を示すことができないために誰からも相手にされません、確固たる情報のバックボーンが不可欠なのです。
今現在では暗号資産をはじめとしたデジタル資産を取り巻く環境を正しく説明できる人は皆無です、ここに事業性を見つけ出しいち早く展開する企業が次代を制するのです。
こんな情報源として最適なのが現在デジタルマーケティングの媒体として注目されているオウンドメディアに他なりません、今後は個人投資家向けの正確で根拠の有る記事が書けるレポーターを多数抱えた資産構築オウンドメディアが台頭してくることは想像するに易しいです。
そして成功の秘訣は流行らせることではありません、検索して辿りついた人だけが利益を得られるような密かに存在していることが意味を持つのです。
収益は本物が解る人だけが集まれば自ずとして生まれてきます、そもそもデジタルマーケティングとはそういう性格の代物なのです。
投稿@伊東久雄
経営者のみなさんは一応のホームページの必要性は理解しています、今の時代はパンフレットよりもホームページが広報の第一歩なのですから当然です。
私は以前から情報収集を目的に時間があればクライアントや知り合った人のホームページを見て回ります、そこで改めてその企業や事業について理解を深めて興味を持つこともあります、逆にとても残念な気持ちになるときもあります。
ホームページは作ればよいというものではありません、企業戦略を感じるコンテンツを表示していて検索されやすい作りになっているかということが価値を決めます。
株式会社や合同会社は自社の事業に直結したコンテンツと、その視点はクライアントに向けられていなければなりません。
代表そのものが商品かと思わせるほど代表の露出が高い企業はいわゆる個人事業主程度の企業と見られてしまいます、また上手くいっている会社ほど代表者は表面には出てきていません。
社団法人やNPO法人は会員組織ですからコンテンツの視点は会員に向けられていなければなりません、会員に向けたサービスや支援と活動報告がメインであり代表プロフィールや過去の栄光などはどうでもよいのです。
そういう意味では、当然のこと株式会社や合同会社と社団やNPO法人のホームページは作りそのものや目的がまるで異なるのです。
またどんなに有益な情報を載せていようが検索しても引っかからないようでは見てもらえません、その技術的な問題はWebデザイナーの腕や使用するシステムそのものによるもので見た目だけでは解らないのです。
ホームページは安かろう悪かろうでは意味がなくビジネスに直結することは皆無です、むしろマイナスに作用することもあります。
たかがホームページ、されどホームページ、ホームページ構築にもしっかりした企業戦略が重要です。
見えやすいホームページは経営者のIT志向がもろに表像化されてしまいます、企業戦略に基づいた総合的な視点で構築することが肝要で初期投資が高くついても結果的に安い買い物となるのです。
投稿@伊東久雄