医療の質の評価は、1917年に米国で開始されました。
具体的には1951年にＪＣＡＨ（Joint Commission on Accreditation of Hospitals）が設立されて進められていました。
その後、ＪＣＡＨは、1987年にJCAHO（Joint Commission on Accreditation of Healthcare Organizations）に改組され、さらに、1998年には、ＪＣＩ（Joint Commission International）として設立され、今に至っています。
わが国では1995年に日本医療機能評価機構が設立されて、病院機能評価が開始されました。
評価の基本は、Donabedianが提唱した３つのアプローチ「structure（構造）、process（過程）、outcome（成果）」の視点で医療評価が実施されています。
「structure（構造）」は、医療の供給体制の整備であり、人、物、金、情報の整備・運用状況の評価となっています。
「process（過程）」は、診療における経過に沿った評価で、医療水準や対応の手順などが適切であるか否かを評価します。。
「outcome（成果）」は、診療により得られた結果や満足度などを評価します。
これらは第三者評価方式で、客観性が重視されています。
また、医療の改善を目的とした手法として、
経営管理手法のＰＤＣＡサイクル（Plan・Do・Check・Action）、
診療内容の向上を目的としたクリニカル・パス、ＥＢＭ（Evidence-Based Medicine）、
診療評価指標であるＣＩ（Clinical Indicator）
などが実施されています。
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医療は、医学水準、倫理・法律、社会基盤、社会体制、社会背景の要素であって成り立っています。
診療を行うに当たり、現在の医療水準に従った医療を行う社会基盤（人・物・金）を整備し、倫理的・法的な対応を整備することは基本的な要件となります。
また、安全で良質な医療を提供するには、国や地方自治体と民間が協力した円滑な体制が求められ、情報を有効に活用して初めて適切な医療が広まることになります。
一方、医療事故対策の原則には1930年代にアメリカのハインリッヒが発表した「ハインリッヒの法則」が知られています。
ハインリッヒの法則では、１件の重い労働災害発生の背景には同種の軽い労働災害が29件、傷害事故には至らなかった同種の事故が300件あり、さらに、その裾野には、数千～数万の危険行為ないしは危険を予感させる状態が存在するとされています。
これは、実害のない事故や失敗を放置し、繰り返していると、重大な事故が発生するとされ、医療におけるヒヤリ・ハット報告を推奨する根拠となっています。
わが国では、2000（平成12）年より、特定機能病院における安全管理体制の整備が義務化されました。
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我が国は独自の国民皆保険制度に沿った医療保険診療が実施されています。
厚生労働省は、国民皆保険制度の意義を下記のように謳っています。
○ 我が国は、国民皆保険制度を通じて世界最高レベルの平均寿命と保健医療水準を実現。
○ 今後とも現行の社会保険方式による国民皆保険を堅持し、国民の安全・安心な暮らしを保障していくことが必要。
また、日本の国民皆保険制度の特徴は、
① 国民全員を公的医療保険で保障。
② 医療機関を自由に選べる。（フリーアクセス）
③ 安い医療費で高度な医療。
④ 社会保険方式を基本としつつ、皆保険を維持するため、公費を投入。
となっています。
そして、日本の財源別国民医療費の負担構造（平成28年度）は、総数で42兆1,381億円、人口一人当たりの国民医療費は332,000円で、被保険者と事業主の保険料が20兆6,971億円（49.1％）、国庫と地方財源の公費が16兆2,840億円（38.6％）、患者負担が4兆8,603億円（11.5％）となっています。
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社会を構成する要素は、「人的資源」「物的資源」「財的資源」であり、一般的には「人」「物」「金」といわれています。
これらの資源を有機的に機能させるには情報資源が不可欠とされていて、病院の場合は、「人」「物」「情報」ということもあります。
「人」は、人材であり、第一次～第三次産業のすべての職業において、専門職が育てられ実務を担当しています。
「物」は、施設、設備、原材料などの整備となります。
「金」は、運営や賃金などに関わる資金となります。
近年、資源を効率的に連携させ、安全、確実に運用するために、ＩＣＴ（Information and Communication Technology：情報通信技術）の発達は目覚ましく、コンピューターやＩＣ回路なしでは生活は成り立たなくなっています。
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江戸時代の医療は漢方が中心だったため、自宅療養している病人に医師が往診し、薬を処方する形式が一般的でしたが、例外的に1722年に設立された「小石川養生所」がありました。
明治時代になると、西洋医学の普及と医師養成の目的で各地に官立、公立の病院が建設されました。
1868（明治元）年、京都、大阪、横浜、東京などに軍病院、京都に御所病院（ごしょびょういん）、静岡に駿河病院、1869（明治２）年、大阪に官立大阪仮病院、鹿児島に赤倉病院、佐賀に好生館病院（こうせいかんびょういん）、神戸に公立神戸病院、札幌に官立札幌病院などが建設されていきました。
1878（明治11）年以降は私立病院の設立が目立つようになり、1888（明治21）年の統計では私立病院の数が官立・公立病院より多くなり、このような日本の傾向は今も続いています。
そして、1886（明治19）年、赤十字病院の前身である博愛社病院、1912（明治45）年、恩賜財団済生会の施療病院（せりょうびょういん）が発足していきました。
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